Psychological processes in the educational use of video conferencing: A survey of elementary school teachers in Japan

本研究では、教師におけるテレビ会議システムの教育利用について取りあげて、その普及を推進したり阻害したりする諸要因について、特に心理学的側面から検討した。調査（質問紙形式）は2007年に鹿児島県内の小学校教師を対象にして実施し、得られた297名分のデータを用いて重回帰分析を行った。その結果、「テレビ会議システムへの肯定的評価」は、「テレビ会議システムの活用方略意識」および「学校業務におけるＩＣＴ利用度」、「テレビ会議システムへの関与度」との間で正の影響力が認められ、「テレビ会議システムへの心理的障壁（懐疑性・消極性・悲観性）」および「性別（女性であること）」において負の影響力が認められた。とりわけ、「テレビ会議システムへの心理的障壁」尺度の下位尺度である「懐疑性」尺度の寄与が大きかった。以上から、第一に、テレビ会議システムの教育利用に関する疑念を解消することはきわめて重要であり、その意義を啓発する必要性が指摘された。第二に、解決策を知らなくとも「テレビ会議システムの活用方略意識」が高い教師は「テレビ会議システムへの肯定的評価」が高く、このような群には授業実践をイメージできるような具体的情報の提供が効果的であろうとの考察がなされた。第三に、テレビ会議システムの利用促進のためには、教師を一様な集団として捉えるのではなく、教師は普及の多様な段階に散らばって存在しており、それぞれの段階に応じた支援策を並行して実施することの必要性が、E. M. Rogers(1983)のイノベーションの普及過程に関する理論を援用しつつ考察された