本稿では, 1950年代から80年代にかけて釜石製鉄所に勤務した一保全工のオーラル・ヒストリーと賃金記録を素材としながら, 暗黙知から形式知へという熟練の再編をともないつつ進展した釜石製鉄所保全職場における企業特殊熟練の形成過程と, それをうながしたインセンティブのあり方を検討した. その結果, 高度経済成長末期の釜石製鉄所保全職場において, 秘伝的熟練にもとづく事後保全から, 改良保全と年間修理計画表の作成・運用を軸とした生産保全へという, 保全体制の大きな転換が生じていたことがわかった. そしてその変化の担い手は, スタッフ技術員(職員層)ではなく, 職長クラスの現業員であった. 経営側は作業現場(地区整備部門)に大きな権限をあたえ, かつ現業員に対して昇進制度と年功賃金による長期的なインセンティブと, 成果主義的な色彩を帯びた賞与による短期的なインセンティブを付与することで, 企業特殊熟練の形成をうながしていったのである.The purpose of this article is to present the process of the reorganization of skills from apprenticeships to firm-specific skills in Kamaishi Steel Works, the oldest steel works in Japan, by focusing on the Maintenance Section of the iron workshop. Through this work, I intend to add some insights into the background and implica...
本論では, 日露戦後期の電鉄企業による不動産事業の展開過程を, 小林一三がひきいる箕面有馬電気軌道の事例に注目しながら検討した.日本における電鉄企業の不動産事業の特徴は, 線路用地買収と前後して停車場...
本稿の目的は,釜石製鉄所の経営合理化をめぐる労使の対応を,キーパーソンの認識に着目して明らかにすることである.釜石製鉄所では,1960年代前半から徐々に工場を閉鎖し,現在は線材工場のみが稼働している....
本研究の目的は, 脅威アピールを用いた説得メッセージにおいて, 脅威に晒されていることを強調する脅威ターゲットとして受け手自身と受け手にとって重要な他者である家族を用いた場合の説得効果を比較検討するこ...
本稿の趣旨は,実証主義とポスト実証主義の認識論的差異,国際関係論における理論と歴史の方法論的な差異を踏まえながら,国際関係論における歴史社会学の用法を考察していくことにある.歴史社会学の用法や,理論と...
2008年に公示された中学校学習指導要領には,持続可能な社会の構築のための観点が盛り込まれた。また,東日本大震災以来,持続可能な社会を実現するために,限りある資源やエネルギーの利用についてひとりひとり...
岩手県釜石市内4高校の同窓会会員を対象とした調査において尋ねた「希望」と「誇り」に関する自由記述データについて, 自然言語処理による形態素解析処理および, それをもとにした対応分析を行ない, それぞれ...
昆布のみ煮た場合, 昆布中のナトリウムとカリウムは時間経過に伴って減少した。豆のみ煮た場合, 大豆では90分, うずら豆, 金時豆では60分でカルシウムの含量の減少が見られた。豆の種類による昆布のミネ...
世界各地の海域でクラゲ類の大量出現や現存量の増加が報告されているが, 日本, 韓国, 中国を含む東アジアの沿岸海域でも同様なクラゲ類の増加現象が起こっている, 瀬戸内海における最近20年間のミズクラゲ...
香港におけるフィリピン人家事労働者の歴史は1970年後半にまで遡ることができる。1980年代以降,フィリピン経済の悪化により,フィリピン国内における就業率は減少し,フィリピンは国を挙げて,国民を海外へ...
実験室において測量用のポールを立木に見立て, 床から40cm, 120cm, 200cmのところにそれぞれ枝があるものと想定し, 被験者に, 鉈および鋸を用いて枝打ち模擬動作を行わせ, その際の呼気を...
国政レベルにおける政党再編成は,なぜ地方政治に浸透しないのであろうか.本稿は岩手県釜石市議会議員に対するアンケート調査を用いて,国と地方における政党政治が連動する程度は政治家間のリンケージのあり方と地...
アジア太平洋地域の国際金融体制は,貿易取引,資本取引,外貨準備などにおいて大きくアメリカドルに依存しているという意味で,一般的に「ドル体制」と言われる.本論は,このドル体制が,1980年代以降,日本経...
本稿は,橋本寿朗『戦後日本経済の成長構造』を中心に,橋本が経済発展のダイナミズムを描く方法として模索した企業家活動の捉え方をめぐって,なぜ,橋本がそうした観点に立つに至ったかを,『大恐慌期の日本資本主...
近年連続的に実施された, 戦後初めての日本の裁判官報酬の減額は, デフレ状況下における国家公務員給与の引き下げに連動した施策であった.憲法は在任中の裁判官の報酬の減額を無条件に禁じており, 憲法違反の...
組織の円滑な運営や新たな発想の獲得などの面においてインフォーマルコミュニケーションは重要な役割を果たすため, 我々はインフォーマルコミュニケーションの支援手法の研究を進めている.本論文ではその一環とし...
本論では, 日露戦後期の電鉄企業による不動産事業の展開過程を, 小林一三がひきいる箕面有馬電気軌道の事例に注目しながら検討した.日本における電鉄企業の不動産事業の特徴は, 線路用地買収と前後して停車場...
本稿の目的は,釜石製鉄所の経営合理化をめぐる労使の対応を,キーパーソンの認識に着目して明らかにすることである.釜石製鉄所では,1960年代前半から徐々に工場を閉鎖し,現在は線材工場のみが稼働している....
本研究の目的は, 脅威アピールを用いた説得メッセージにおいて, 脅威に晒されていることを強調する脅威ターゲットとして受け手自身と受け手にとって重要な他者である家族を用いた場合の説得効果を比較検討するこ...
本稿の趣旨は,実証主義とポスト実証主義の認識論的差異,国際関係論における理論と歴史の方法論的な差異を踏まえながら,国際関係論における歴史社会学の用法を考察していくことにある.歴史社会学の用法や,理論と...
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