Add to ORKG本研究は、支援費制度が開始して間もない頃に実施したA知的障害者通所更生施設(以下、A施設)利用予定の重症児・者の家族介護者への調査結果から、在宅介護ニーズを明らかにし、重症児・者と家族介護者への社会的支援について検討した。その結果、在宅介護ニーズの特徴は(1)重症児・者の成長・発達に応じた介護・態度の指導、(2)急な用事等に応じた柔軟な在宅サービス提供・調整、(3)家族介護者の健康管理と健康づくり、(4)家族介護者への情緒的サポートの充実、(5)家族間の人間関係の調整、親子の自立等の発達心理・社会的側面の充足、であった。社会的支援の課題として、適切な在宅介護サービスを提供するためにも、相談窓口の明確化と重症児・者と家族の将来を見越した長期的な視点をもつこと、重症児・者と家族の全体的な健康維持・向上には地域保健事業への位置づけやそれらを担う専門職・関係機関との連携・調整が必要であることが示唆された
障がい児の家族は，毎日の生活のなかでどのようなことに困っているのだろうか。また地域のなかでどのような息苦しさを感じているのだろうか。障害者基本法，障害者自立支援法，社会福祉法，次世代育成支援対策推進法...
本研究では、重症心身障害児の母親における障害に対する捉え方と子どもの死に対する意識との関係について検討を行うことを目的とし、20名の対象者に半構造化面接を行った。子どもの死に対する意識に関して対象者を...
本研究の目的は，重症心身障がい者の社会生活を支援する教育・福祉それぞれの機関および異職種間連携が成立しづらい現状の要因および問題点を抽出し，異職種間での連携のあり方の改善に向けた提言をすることである。...
本研究では，重度・重複障害児の母親4名を対象としてインタビュー調査を実施し，家族と共に生活する中でどのような葛藤が生じたのか，また家族に対する認識がどのように変化していったのかという母親の家族認識の変...
重症心身障害児・者といわれる人びとが少なからすいる。障害者支援のなかでも，その多くを医療に依存せざるを得ないがゆえに福祉から遠く，また在宅が7割を占めているにも関わらす，地域に活きる機会や場所すらない...
本研究では、超重症児の教育支援方略を構築するために、就学前の超重症児の生活実態についての調査を実施した。国立病院機構病院や医療型障害児入所施設等492カ所に調査を実施し、312カ所から回答を得た。その...
一人の知的障害者の母親の語りから，社会的無関心と差別観の中で，母親たちがわが子と共に生き全責任を一生負い続けることを求められながら，そうした価値観や位置づけを内在化したところに生きる拠り所を求めざるを...
全国の障害者就業・生活支援センター及び障害者雇用支援センターの支援内容と養護学校（現：特別支援学校）との連携の実態を明らかにすることを目的とした。全国の障害者就業・生活支援センター（75ヵ所）及び障害...
2012年度～2014年度科学研究費補助金(若手研究（B）)研究成果報告書本研究は次の3点を実施した。1)全国492カ所の医療機関、重症児施設を対象に、就学前の超重症児の調査を実施した結果、回答が得ら...
心理学を専門とする職種の活動範囲は、ここ数十年の間に広がりを見せている。国家資格である「公認心理師」の本格的な始動も目前に迫り、社会の中で心理職が認められるようになってきたことがうかがえる。政策やメデ...
本調査は，地域における精神障害者への訪問支援の実態を明らかにし，精神障害者を地域で支える体制づくりについて検討することを目的とした．調査対象は，精神障害者に対して訪問支援を行う機関に勤務する者とした．...
平成22~23年度科学研究費補助金(若手研究（B）)研究成果報告書本研究では次の3点が実施された。1)超重症児6名に対し多感覚刺激呈示による脳血流動態の評価を行ったところ、3名において刺激情報が大脳皮...
本研究では各教育機関がサポート・協働すべき親の会について、当該保護者たちにとっての親の会の意義やそこで実施されているペアトレの「本質的な」効果に迫る。具体的には関西圏にある親の会においてアンケートおよ...
知的障害者生活支援事業の支援内容・方法及び条件整備の検討を行うために、全国の生活支援センターのワーカーに対し、事業実態と知的障害者本人の意志・意向を尊重した支援について意識調査を行った。その結果、多く...
壮年期重症心身障害者Kを対象に、食事指導場面におけるスプーンに対する特異的操作の獲得経過を分析整理することで、重症心身障害児(者)の定位・探索行動を促す支援、壮年期重症心身障害者への療育のあり方を明ら...
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