Factors associated with access to health care among foreign residents living in Aichi Prefecture, Japan: secondary data analysis

他言語要約 (日本語) 背景 日本において、外国人住民は日本人に比べて保健医療へのアクセスバリアがあり、健康のアウトカムもよくないことが知られている。しかし、外国人住民の保健医療に関する状況は大きく変化し続けており、「取り残された」人を特定することは困難である。そこで本研究では、NGOの無料健康相談を受けた外国人住民を対象に、「医療機関を受診するように勧められた」「医療機関を紹介された」ことを保健医療へのアクセスバリアを示唆する代理指標として、これらに関連する要因を明らかにすることを目的とした。. 方法 愛知県内の複数の会場で外国人住民を対象とした無料健康相談会を行っているNGOの活動記録を用いて二次データ分析を行った。保険加入を含む参加者特性を明らかにした上で、二変量分析(χ2検定) および多変量分析 (log-binomial回帰分析)を行い保健医療へのアクセスバリアと関連する要因を明らかにした。. 結果 抽出された608例のうち、相談時に医療機関への受診を勧められたのは164例(27.5%)、医療機関への紹介は72例(11.8%)であった。公的保険に加入していない人は、公的保険に加入している人に比べて、医療機関への受診を勧められる割合 (prevalence)が1.56倍(95%信頼区間 [CI]:1.19–2.05)高かった。仕事をしていない人および学生は、専門職者に比べて医療施設への紹介を有意に多く受けており、prevalence ratioはそれぞれ3.28(95%信頼区間 [CI]:1.64–6.57) および2.77(95%CI,1.18–6.46) であった。. 結論 大多数は保険に加入していたが、無料健康相談を利用する前に正式な医療制度へのアクセスが制限されていたことを示唆する、医療機関を受診するよう勧められた参加者が30%近くいた。本研究結果は、保険に加入していない人、仕事をしていない人、学生など、保健医療へのアクセスが脆弱だと考えられる人たちを示した。誰もが「取り残されない」ようにするために、エビデンスを更新しながら、脆弱な人々へ必要な支援を提供することが肝要である。