[要旨]本研究の目的は,インドネシアの企業の社会的責任(Corporate Social Responsibility : CSR)情報の開示内容と要因について,先行研究をレビューし,統計分析した上で,今後の研究課題を検討することである。インドネシア企業全般,およびインドネシアの資源エネルギー・セクター分野の企業について分析を行った。2015年8月時点でグローバル・レポーティング・イニシアチブ(GRI)のサスティナビリティ・データベースに登録されている,サスティナビリティ・レポーティング・ガイドライン第3.1版に準拠して報告書を発行している会社のCSRレポートを対象とした統計分析を行った。その結果,近年の資源エネルギー・セクターのCSR情報開示のレベル(以下,情報開示レベル)が他セクターより相対的に高いこと,民間企業と国有企業,あるいは多国籍企業とその他企業の間で情報開示レベルに関して特に差異が見いだされないこと,第三者による適用レベルチェックの有無とCSRレポートの適用レベルに相関関係があること,資源エネルギー企業のGRIセクター・サプリメントの利用率は他のセクターより高い可能性があることが明らかになった。[Abstract] This study aims to review the literature and conduct statistical analysis on contents of Indonesian companies’ corporate social responsibility (CSR) disclosure (CSRD) and their factors that influence CSRD as well as identify is...
インターネット上の個人向け情報サービスや,特定の組織・グループに属する人のみに向けた情報サービスには,利用者認証が必要である。一方,近年では複数サービスを連携して新たなサービスを構築することに対する要...
我が国の大学教育の歴史を振り返ると、英語の授業は主に一般教養の涵養という見地から実施されていたと言えるが、国際化の進行する現代日本社会において、大学でも学生の実践的な英語コミュニケーション能力を開発す...
本稿が取り上げる夏目漱石、アメリカ超越主義の代表格エマソン、ホイットマンは、民主主義胎動期に生きた人々である。 本稿では、アメリカ民主主義思想の要となる超越主義を出発点とした「自恃」の教えが、ホイッ...
publisher[要約] 低温菌であるフラボバクテリウム属の細菌が産生する低温活性タンパク質分解酵素: CAP7の遺伝子を単離し、その塩基配列を調べた。CAP7は、タンパク質分解酵素ファミリーの中で...
[要旨]日本における減価償却手続の多くは,会計上認められる複数の減価償却方法である定額法,定率法などから一つの方法を任意に選択し,税法基準に準拠して耐用年数や残存価額を決定し,固定資産の取得原価を規則...
[要旨]サーバント・リーダーシップは,Robert Greenleafが1977年に提唱した“Servant first, Leader second”(リーダーは,まず相手に奉仕し,その後,相手を導...
筆者は,2021年に,小学校音楽科の音楽づくり活動においてプログラミング教育を実施するための学習材《テクミュ》を開発した。開発にあたっては,音楽を演奏するプログラムを即興的に作成・実行し,演奏される音...
[抄録]新聞・雑誌の経済記事や、基礎自治体や民間シンクタンクが発刊する経済レポートでは、経済指標の変化について、矢印の方向や色などを用いて景気の方向性を表現していることがある。しかしながら、そうした矢...
近年,学習の深化に繋がることから,教え合いの協働学習であるジグソー学習法の実践が報告されている.本稿は,日本語教育のジグソー学習法による学生作成の小テストの試みを報告する.ジグソー学習に学生作成のテス...
本稿は,昨年度(2016年度)4月に開設した本学初等教育学科の「音楽」授業におけるピアノ指導に関する,学科開設当初からの継続研究である。前研究「初等教育学科『音楽』におけるピアノ指導の現状と課題」で見...
本稿は,新型コロナウイルス影響下の大学教職課程前期「理科」及び後期「理科教育法」に着目し,学生のアンケートや振り返り記述から授業実践を整理した。アンケートの回答数から概観としての考察となった。その結果...
地方自治体の災害対策本部を対象として,これまで様々な防災情報システムが導入されてきた。従来の防災情報システムは,キーボードやマウスといった入力デバイスを用いるものがほとんどであり,災害発生時の緊迫した...
自殺を予防する方策を探るための第一歩として,鹿児島県島嶼地区における最近3年間(1999-2001年)の自殺例について検討したところ,総数は165人,年間平均自殺率(人口10万対)は29.0であった....
[本旨]1932年に公開された,バーリー・ミーンズ著『近代株式会社と私有財産』は,株式会社制度を社会・経済制度として研究する,第二次世界大戦前の,制度派経済学の代表的著作の1つとみなせる。この本は,シ...
社会環境が大きく変わろうとしている中で、大学教育の在り方や社会に送り出す人材育成の方法など大学に求められる役割も変わってきていると感じている。コミュニケーションがとりにくくなっている環境だからこそ、組...
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