健康寿命(2000年にWHOが提唱した「健康上の問題で 日常生活が制限されることなく生活できる期間」)は,男 性が約71歳,女性が約74歳(厚生労働省,2013年)であ り,平均寿命(男性:約80歳,女性:約86歳)との差が約 10年もあると報告されている.この差を解消し,健康寿命の延伸を図るために多くの試みが実施されている.厚生労働省の「健康日本21」(第2次:2013~2022年度)では,「健全な口腔機能を生涯にわたり維持することができるよう,疾病予防の観点から,歯周病予防,う蝕予防に着目するとともに,歯の喪失防止に加え,口腔機能の維持・向上について設定する」としている.健全な口腔機能を維持するためには,良好に咀嚼できることが必須である.また,健康やQOLに関する国民の意識レベルの向上に伴い,質の高い医療と治療効果を客観的に評価し,患者に呈示するエビデンスに基づいた医療が求められている. 平成23年から実施されていた先進医療技術「有床義歯補綴治療における総合的咬合・咀嚼機能検査」が,平成28年度診療報酬改定により,「有床義歯咀嚼機能検査」として保険導入された.本検査は,咀嚼時の下顎運動と咀嚼能力の検査を行うことにより,咬合と咀嚼機能の状態を総合的に評価するものである.これらの検査により,口腔機能,特に咀嚼機能について,治療前の障害程度,治療後の回復程度,および定期検査時の維持程度に関する客観的評価が可能となるため,患者の口腔の健康を維持・増進するために活用することができる. 北大病院歯科診療センターにおいても本検査の施設基準に係る届出が,厚生労働省北海道厚生局に受理されている.本稿においては,本検査法の概要とその臨床応用について紹介する
application/pdf本研究では,まず序で,今日の中国において「憲政」概念が狭義の動的な「規範概念」というよりも,広義の静的な「描写概念」である点にふれた。ついで,一では,中国「憲政」の実現を...
本稿は、全米で初めて末期患者の意思表明である指示書に法的効力を与えたカリフォルニア州自然死法を事例に、アメリカにおける尊厳死をめぐる論争を考察する。1976 年に成立したカリフォルニア州自然死法は末期...
本研究では,日本とフィンランドの小中学生の対人葛藤解決方略に関するQOL(Quality of Life)の比較を行い,日本の小中学生の特徴を明らかにすることを目的とした。日本の小中学生501名,フィ...
民法466条1項本文は「債権は、譲り渡すことができる」と規定し、債権の譲渡性を認めている。しかし、同条2項本文は「当事者が反対の意思を表示した場合は、適用しない」と規定しており、このような特約が「債...
平成14年度から小学校・中学校で「総合的な学習の時間」が義務化され、学習領域の中に導入された。平成15年度からは高等学校においてもこの「総合的な学習の時間」は制度化された。「総合的な学習の時間」の授業...
がんは,長年日本人の死因第1位を占めているが,現在,従来の治療法に加えて,様々な新しいがん治療法が開発されており,治療後の生存率も向上している.腫瘍溶解ウイルスによるがんの治療法は近年急速に発展してお...
経済的な問題のみならず,教育や労働においても「格差」をめぐる問題は,現代日本社会の大きなトピックとしてさまざまな視点から取り上げられている。しかし,諸外国と比較した上で,日本はどのような部分において,...
【はじめに】新人看護師のリアリティショックを和らげ,臨床現場への適応に役立つような基礎教育における演習プログラムのひとつとして,多重課題を盛り込んだシナリオによる演習プログラムを開発した。本研究では,...
照査法とは19世紀後半に、フランスのギュルノー、スイスのビオレイらによって提唱された森林の施業方法で、「森林の正確な観察に基づいて、持続的に最高の生産力を発揮できる状態に導く集約的な施業」と要約されて...
農地土壌中における溶質移動に関する研究は,従来から化学肥料の効率的利用を図るため行われてきた. また,作物を栽培するためには,乾燥地や半乾燥地では塩類集積を招かないようにする必要があり,海面干拓地では...
日本人は砂漠化問題に関する関心が低いとされる。しかし、世界規模で取り組むべき砂漠化問題に個人が関心を持ち、それを理解することは、砂漠化に関連する食料安全保障や気候変動の問題に対する理解と環境保全活動に...
目的:自分に合う適切な健康情報を探し,自分の健康課題に対して決定をする過程を支援するために,A 大学看護学部では市民向けに無料で健康相談を行っている.本研究は,その健康相談を分析,分類し,利用者の満足...
本研究は看護婦の一般自己効力の特性およびそれに影響を及ぼす要因を明らかにすることを目的とし、病院に勤務するスタッフナース1006名を対象とした自己記入式質問紙調査を実施した。 対象者の平均年齢は27歳...
1987年、ブルントラント委員会の「Our Common Future」以来、世界的に持続可能な発展という概念が世界中に広まり、農業の持続可能性もまた、世間の関心を集めるようになった。第二次世界大戦後...
「イオン」に関しては中学校の理科で学習する.その際,「電気分解」や「電気泳動」を例にあげながら「化学」の一項目として学ぶ.「電気分解」も「電気泳動」も日常で接することはほとんどなく,生徒を含め一般の...
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