ドイツでは、TIMSSやPISAなどの国際学力調査において、ドイツの生徒の学力低下とともに、60年代から取り組まれてきた「教育の機会均等」の理念の実現も立ち遅れている制度的課題も映し出された。また、地方分権国家のドイツでは国家的教育スタンダードによるカリキュラムの標準化が進行する一方、教科の再編・統合化の動きがみられる。そして新たな自由競争原理に根ざした改革と同時に、格差是正と平等性の保障が政策ターゲットとして掲げられている。米英型の「新自由主義政策」対独仏型の「社会的不平等の是正に重点を置く政策」という新たなるイデオロギーの対立が生じている情勢にあって、学力向上を目指すドイツのカリキュラム政策はどのような展開をみせているのか、その政策意図(政策ターゲット)と課題を本稿では明らかにするとともに、現代社会に求められる学力モデルについて考察する
新型コロナウィルス感染症の流行により、医療系学生の臨床実習を中止せざるを得ない状況となった。A 大学統合看護実習も、臨床での実習を中止し、学内実習を行った。実習目的等を変更せずに、個人面接、オンデマン...
家族の問題が取り上げられるようになって久しい。大正期に書かれた有島武郎『お末の死』には、過酷な社会の底辺で生きる家族の運命の中に、自ら命を落としていく一人の少女の、心の揺れが描かれている。本論はこの...
本稿は、新宮の関数や関数の考え方に対する教育に焦点化しその考察を行うことを目的とした。考察の結果、新宮は数学教育の目的を小倉の数学教育の帰趨と同じ「科學的精神の養成」とし、その方法はペリーの立場にたっ...
本研究の目的は、教員研修を担う教師教育者という存在に着目し、彼ら・彼女らがインプロを活用した教員研修に関わったとき、インプロという活動をいかなるものと捉え、また、いかなる文脈でインプロを教員研修に活用...
当附属教育実践研究指導センター(以下実践センターと略記)の事業の一つに「教育実践に関する研究」がある。本報告はその事業の一環であると同時に、将来、実践センターが学部の教育実習に関わる可能性や可能な領域...
中央教育審議会答申などで「教職センター」に相当する組織の重要性とともにその設置が求められてきた.とくに2015 年12 月に公表された教員養成部会答申では,「教職センター」を「教職課程を統括する組織」...
この報告書は、平成13年度に文部科学省から委嘱を受けた「教育行政における評価手法の在り方に関する調査研究」の成果である。教育行政における評価手法の在り方について調査研究を実施し、我が国の教育行政におけ...
2009年度から2011年度にかけて、琉球大学の教職科目(「教育課程」科目)を履修する学生に対し、各自の小学校・中学校・高等学校時代を振り返ってもらいながら学校図書館の利活用経験に関するアンケート調査...
本研究は、教職課程及び教員養成課程の開設科目である「教育原理」における教育思想史による履修学生の教育観の形成の在り方について検討することを目的としたものである。「教育原理」とその構成要素である教育思想...
A大学の看護学科では、新型コロナウィルス感染症の影響のため4年次開講科目の統合看護実習で半数の学生が学内実習に切り替えざるを得ない状況となった。臨地実習における看護技術実践経験への代替を検討し、模擬患...
論文ARTICLE本研究では、教職課程の学生を対象にグローバルな問題やグローバル教育に対する意識調査を行い、 これからの時代に学校教育でグローバル教育を導入する可能性や条件について検討した。調査内容及...
本稿では、学習における参加に関する近年の認知科学の知見と教室における子どもの学習経験の多層性に着目した研究を参照し、認知的・社会的・実存的な三つの相で構成される授業と学習の概念について示した。近年の認...
本研究は、教師の就職前後における認知変容について予備的な検討を行い、リアリテイ・ショックの観点から考察することを目的に実施した。公立小・中学校の新任教師73名を対象として横断的な調査を行った。質問紙は...
本研究の目的は教師の職業ストレッサーの中の「職場環境の要因」がストレッサー・ストレス反応過程である「職務自体の要因」・「バーンアウト」過程および「個人的ストレッサー」・「バーンアウト」過程にどのような...
本研究は、平成23年度から公立小学校で5年生、6年生を対象とし必修化となる外国語活動(英語)の授業でフォニックスを導入することの可能性について、ELT教材と中学校検定教科書の分析から検証しようとした...
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