韓国における発達障害(知的障害も含む)のある児童生徒用の教科書・教科用特定図書について考察した。日本は2014年に国連障害者の権利条約を批准し,インクルーシブ教育やそれに向けての合理的配慮等の動きが活発になった。一方,韓国は2008年に批准している。それ以前からインクルーシブ教育へ向けての施策が動いており,発達障害のある児童生徒のための教科書・指導書が多く出版・改訂されていた。注目すべきは,発達障害を含め,障害のある児童生徒のためのICTの応用,教科書の発行と同時に電子書籍も発行し,PDFファイルによる電子教科書だけでなく,E-ラーニング,E-Book等,高度情報化時代にマッチした準備をしていた。今後,日本でも韓国が行ったような発達障害のある児童生徒用の教科書・教科用特定図書の開発ならびにICTの使用を急ぐべきと考える
本論文は, わが国における知的障害者の自己決定に必要な学習と支援に関する研究動向を把握することを目的とした.そのための基礎的作業として, 自己決定の構成要素を(1)本人主体, (2)参加, (3)プロ...
日本は障害者差別を禁止する法的拘束力を持つ法律は存在しないため、2009年「障がい者制度改革推進本部」が設置され、障害を理由とする差別の禁止に関する法制の制定に向け動き始めている。本稿では、アメリカ・...
障害幼児教育実践を進める方法論上の方向性について示唆を得るために、倉橋惣三の幼児教育論と知的障害教育における生活中心教育論について、子どもの生活の最も基本的な枠組みである1日の生活のあり方に着目し、検...
韓国における発達障害(知的障害も含む)のある児童生徒用の教科書・教科用特定図書について考察した。日本は2014年に国連障害者の権利条約を批准し,インクルーシブ教育やそれに向けての合理的配慮等の動きが活...
application/pdf本稿では、日本における知的障害を取り巻く心理・教育的支援に関する研究動向の概観を行った。今回取り扱った研究は、知的障害児・者の認知・運動に関する特性や教育に関する内容、さ...
発達障害児・者が社会的場面での適切な言動を学習するための課題に関して、実写によるビデオ場面集を作成し、発達障害者1名に試行した。その結果、1) グループ活動での会話場面で、相手の表情や視線などの様子を...
発達障害児・者が社会的場面での適切な言動を学習するための課題に関して、実写によるビデオ場面集を作成し、発達障害者1名に試行した。その結果、1) グループ活動での会話場面で、相手の表情や視線などの様子を...
本研究では、特別支援学校(知的障害)における文部科学省著作教科書の活用状況等について実態を明らかにするとともに、今後、知的障害教育分野における学習・指導の充実のためにどのような教材等が必要とされている...
韓国では、2008年に「障害者等に関する特殊教育法」が全面的に制定され、特殊教育に関する大きな法的整備が行われた。その内容としては、3歳未満の障害のある乳幼児の教育の無償化、満3歳から17歳までの特殊...
韓国では、2008年に「障害者等に関する特殊教育法」が全面的に制定され、特殊教育に関する大きな法的整備が行われた。その内容としては、3歳未満の障害のある乳幼児の教育の無償化、満3歳から17歳までの特殊...
障害学生のための文化芸術教育が特殊学校において様々な形で実施されているが、障害学生のための具体的かつ長期的な支援策が設けられていないのが現状である。これにより学校現場での文化芸術教育活性化に困難がある...
本研究では、知的障害特別支援学校中学部において、同一集団、同一指導者によって2年間実践された「生活上の課題をもとにした」22 の生活単元学習の授業評価を行い、その結果を踏まえて、単元設定や単元構成の在...
我が国における戦後知的障害教育が生活主義教育で徹底の一途を辿っていた1950年代を主な対象時期区分として、岩手県における知的障害教育課程と実践の動向を検討した。その結果、この時期には岩手県においても、...
我が国における戦後知的障害教育が生活主義教育で徹底の一途を辿っていた1950年代を主な対象時期区分として、岩手県における知的障害教育課程と実践の動向を検討した。その結果、この時期には岩手県においても、...
我が国における戦後知的障害教育が生活主義教育で徹底の一途を辿っていた1950年代を主な対象時期区分として、岩手県における知的障害教育課程と実践の動向を検討した。その結果、この時期には岩手県においても、...
本論文は, わが国における知的障害者の自己決定に必要な学習と支援に関する研究動向を把握することを目的とした.そのための基礎的作業として, 自己決定の構成要素を(1)本人主体, (2)参加, (3)プロ...
日本は障害者差別を禁止する法的拘束力を持つ法律は存在しないため、2009年「障がい者制度改革推進本部」が設置され、障害を理由とする差別の禁止に関する法制の制定に向け動き始めている。本稿では、アメリカ・...
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