在宅死に向けての取り組み : 在宅死の現状と今後の課題

近年の医療制度改革では在宅ケアが推進され、在宅での看取りも重視されている。当院訪問看護室においても在宅死への取り組みを実施してきた。そこでこれまでの在宅ターミナル患者の症例を振り返り、今後の訪問看護室の課題について考察した。対象は平成13年度から19年度までの在宅ターミナル患者33例について、在宅死の希望と最終的な結果について年齢、疾患、訪問看護期間を加味して検討した。在宅死希望12例のうち10例が在宅死となった。平均年齢は在宅死が85.8歳、病院死が69.4歳で高齢者に在宅死の多い傾向がみられた。疾患別にみると癌5例、心不全3例、脳卒中後遺症2例であった。また、訪問看護期間31日以上の例が16例あり、うち7例が在宅死であった。30日以内の例は17例、うち在宅死は3例のみで14例が病院死であった。長期訪問看護例の方が短期間のそれに比べ在宅死が多くみられた。在宅死には「死の受容」が必要条件と考えられ、在宅死に取り組んでいくためには、患者・家族との継続的なコミュニケーションを通しての「死の受容」を前提として、最期を迎える場所の選択を支援していくことが必要と考えられた