Basic Research on Developing Education Programs Pertaining to Women : The Present Condition of Sex Education and Future Directivity by High School Tbachers

新潟県下の高等学校に勤務する保健体育科教諭,家庭科教諭および養護教諭が行っている性教育の実際とニーズを明らかにすることを目的に調査を行った.結果,回答が得られたのは119校中26校(21.8%)で,保健体育科教諭53名(20校),家庭科教諭24名(17校),養護教諭20名(15校)であった.平成15年度性教育を実施していた保健体育科教諭21名,家庭科教諭19名と養護教諭7名について分析した.実際に性教育を実施している保健体育科教諭が9割以上教えている内容は,「エイズについて」,「月経について」,「避妊の方法について」,\u27「男と女の心理や行動の違いについて」,「人工妊娠中絶について」,「性感染症について」であった.家庭科教諭では「生命誕生について」と「月経について」であった.養護教諭では「エイズについて」が10割であった.これらのことから,保健体育科教諭と養護教諭では性行動に伴う内容を,家庭科教諭では生命の大切さと身体についての内容を担当し,性教育の内容について教諭により分担されていることが考えられた.性教育に専門家を導入することについて,保健体育科教諭では7割以上豹蓮如教諭では8割,養護教諭では7割が必要であると答えていた.依頼したい内容は「生徒がより実感ができるような内容(地域の実態や統計など)」,「妊娠・出産・中絶の実態」等であった.このように専門家には実情に即した正しい情報・知識の提供が求められており,高校の性教育において他職種との連携の必要性を感じていることが推測された